Abundance of birds in Fukushima as judged from Chernobyl 10.1016/j.envpol.2012.01.008 : Environmental Pollution | ScienceDirect.com
http://www.sciencedirect.com/science/article/pii/S0269749112000255
福島原発、恐ろしい実態…鳥の脳が小さくなった!生殖能力も低下 - 政治・社会 - ZAKZAK
http://www.zakzak.co.jp/society/domestic/news/20120204/dms1202041438004-n1.htm
論文著者の1人であるサウスカロライナ大学教授ティモシー・ムソーらの「チェルノブイリ研究イニシアチブ」
CRI Travels to FuKushima
http://cricket.biol.sc.edu/chernobyl/Chernobyl_Research_Initiative/Fukushima_Studies.html
チェルノブイリにおける鳥類の異常の写真
Chernobyl Abormalities
http://cricket.biol.sc.edu/chernobyl/Chernobyl_Research_Initiative/Chernobyl_Abnormalities.html
同スライド
http://cricket.biol.sc.edu/chernobyl/Chernobyl_Research_Initiative/Media/slideshow.html?backgroundColor=rgb%280%2C%200%2C%200%29&reflectionHeight=100&reflectionOffset=2&captionHeight=100&fullScreen=0&transitionIndex=2
この論文が指摘するのと同様の現象はチェルノブイリ事故後も起こっていて、原爆症認定集団訴訟で大阪高裁が低線量放射線内部被ばくの影響を認めた際の科学的根拠にした文献の1つ、『死にいたる虚構―国家による低線量放射線の隠蔽―』(ジェイ・M・グールド、ベンジャミン・A・ゴルドマン著、肥田舜太郎、斎藤紀訳、2008年、PKO法「雑則」を広める会)の第三章「沈黙の夏」でも報告されています。
ちなみに、PKO法「雑則」を広める会は、故平井憲夫氏の「原発がどんなものか知ってほしい」を小冊子『アヒンサー 地震と原発』(アヒンサー:サンスクリット語で生命あるものを傷つけないという意味)に初めて掲載したグループです。『死にいたる虚構』、アヒンサーシリーズを入手するには、0422-51-7602(佐藤)、047-395-9727(小田)にご連絡を。
「原発がどんなものか知ってほしい」解説
http://heikenkon.cocolog-nifty.com/blog/2011/04/99-57c9.html
ついでに、ネット上では故平井氏が実在するのか、という疑念が持ち上がっているようですが、伊藤塾が1996年に氏を講師に「明日の法律家講座」を開催しており、そのビデオが存在します。併せてご紹介しておきます。
故平井憲夫氏の講演「隠されていた真実〜ここが危ない日本の原発〜」
http://unitingforpeace.seesaa.net/article/251286350.html
以下は、『死にいたる虚構』の第三章「沈黙の夏」を中心とする要点です。
太田光征
*
1986年4月26日のチェルノブイリ事故後、アメリカでは各地域でミルク中のヨウ素131濃度と全死亡率の増加率に相関関係が見られ、特にカリフォルニア州を中心とする太平洋岸でヨウ素131濃度と全死亡増加率は最高値を示した。
86年5月のアメリカにおける全死亡増加率は前年同月比で5.3%も増加し、過去50年間で最高となった。同じく5月にはエイズ死亡率が前年同月比で2倍近く増加し、6月には太平洋岸南部諸州で乳幼児死亡率が28%も増加した。
そのカリフォルニア州では、鳥の繁殖異常も確認されている。86年5月6日にカリフォルニア州をチェルノブイリ雲が通過し、雨が北東部と南部には降らず、北部だけに降った。
北カリフォルニアのパロマリンでは雛鳥捕獲数が7月後半に通常の24%までに落ち込んだが、北東部と南部における繁殖率は通常よりも高かった。
しかも、捕獲数が減少したのは、新芽や種を餌とする鳥のみで、(食物連鎖で放射性物質を濃縮していない)死んだ昆虫などを餌とするキツツキなどには影響がなかった。
アメリカ各地の食虫の小型の鳥については、86年から87年にかけての減少率と各地のミルク中のヨウ素131濃度に強い相関が見られた。
アメリカではチェルノブイリ事故後、カリフォルニア州などで各月の新生児出生数に一律に4000や5000などの数が加えられ、乳幼児死亡率の増加が隠蔽された。
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